オンライン両親学級
『夫婦会議』のすすめ

※ご夫婦参加もお一人参加も大歓迎!

新型コロナウィルスによる生活様式の変化に負けず劣らず、ライフイベントを機に変化しがちな夫婦関係。

 

特に結婚したての頃や、親としての役割が加わる妊娠・産後・育児期は、ふたりの関係が劇的に変化します。

 

こうした中、子育て夫婦の対話とパートナーシップを育む『夫婦会議®︎』の事業を展開するLogista株式会社では、コロナ禍の新しい取り組みとして、妊娠・産後・育児期のご夫婦向けの無料イベント「オンライン両親学級『夫婦会議』のすすめ」を20214月より開始しています。

 

毎回、事前申し込みで参加できるプレゼント企画もあるのでぜひチェックしてみてくださいね!

 

「オンライン両親学級『夫婦会議』のすすめ」は、夫婦で子育てに楽しく取り組むための『夫婦会議』のキッカケが詰まったトークライブ形式の無料イベントです。

 

MCは、【夫婦会議ツール】夫婦で産後をデザインする「世帯経営ノート」(キッズデザイン賞受賞)の開発者、Logista株式会社の長廣夫婦。

 

毎回ゲストに、テーマごとの専門家をお招きし、妊娠・産後・育児期のより良い夫婦のパートナーシップづくり、家庭内のより良い子育て環境づくりに向けて「夫婦で話し合ってみてほしいこと」をテーマにトークを展開。

 

コロナ禍での子育てにも、夫婦で協力して取り組んでいけるように。親としての学びを深めながら、参加者ご夫婦が“わたしたち”としての答えを見出すヒントを掴めるよう、寄せられるお悩みやご質問にも、時間が許す限りゲストと共にお答えしていきます!

 

妊娠中のご夫婦はもちろん、産後・育児期のご夫婦の参加も大歓迎!パパ・ママお一人ずつでもお申し込みいただけます。

 

ひとりで抱え込まずに夫婦で協力し合っていくための一歩を、一緒に踏み出していきませんか?

 

 

妊娠・産後・育児期の方や、将来の子育てを見据えた方で、『夫婦会議』について学びながら『夫婦会議』を始めるキッカケを掴みたい方は「夫婦会議の始め方講座」(1人参加OK)、夫婦会議をプチ体験したい方は「夫婦会議の体験講座」(夫婦参加必須)への参加がおすすめです。

 

 

◆『夫婦会議』とは?

『夫婦会議』とは、
人生を共に創ると決めたパートナーと、
より良い未来に向けて「対話」を重ね、行動を決める場のことです。

 

 

自分一人の意見を通すため、相手を変えるために行うものではなく、「わたしたち」で答えを創るためのもの。

 

特に育児期においては、わが子にとって、夫婦・家族にとって「より良い家庭環境」を創り出していくことを目的に行います。 

 

家庭は社会の最小単位であり、子どもたちが最初に触れる社会そのものです。
大切なことを前向きな気持ちで「対話」していきましょう。

 

 

※『夫婦会議®︎』はLogista株式会社の登録商標であり、日本初の夫婦の「対話」メソッドです。模倣サービスにご注意ください。
『夫婦会議®︎』の各種ツール・サービスは、“対話”によるコミュニケーションを重視しており、他に「キャリアデザイン/子どもの発達・成長/産後ケア/周囲との結びつき」などの観点を用途に応じて織り交ぜ、開発しています。
※『夫婦会議®︎』は、第16回「ペアレンティングアワード|コト部門」を受賞しました。

 

◆参加対象

妊娠中のプレママ&プレパパ
産後・育児期の方

  • お1人での参加OK!
  • ご夫婦参加も大歓迎!

 

◆参加費

無料

 

◆事前申込の定員

50名
※事前申込みで「プレゼント企画」への参加が可能となります。

 

◆主催(MC)

Logista株式会社 共同代表|夫婦会議アドバイザー
長廣 百合子(妻)、長廣 遥(夫)

※MCからのご挨拶およびプロフィールはページ最下部よりご確認いただけます。

◆受講方法

  1. 以下「受付中の両親学級」より申し込む
  2. 当日オンラインで受講する
    ※申込完了後、開催3日前までに受講URLをおしらせします。パソコン・タブレット・スマートフォンなどから受講ください。

受付中のオンライン両親学級


現在企画調整中です。お楽しみに♪

 

 ▼▼▼ お申し込みはコチラ ▼▼▼

そのほかの夫婦会議の講座・イベント情報は
「産後夫婦ナビ」で配信中!


主催(MC)よりご挨拶


Logista株式会社 共同代表
長廣百合子(妻)、長廣遥(夫)

_________________________

親の私たちが思う以上に、
子どもは夫婦関係を見て記憶しています。

家庭は子どもたちが最初に触れる社会そのもの。

わが子の対話力の礎として、まずは親である私たち自身が

「対話を通じて協力し合う姿」を見せていきませんか?
_________________________

 

 

はじめまして!講師を務める、Logista株式会社 共同代表で 夫婦会議アドバイザーの長廣 百合子(妻)・長廣 遥(夫)です。

 

弊社は『夫婦会議®︎』を通じ、子どもたちにより良い家庭環境を創り出していける夫婦であふれる社会を目指す、子育て支援企業です。2015年の創業以来、主に結婚・妊娠・産後・育児期の夫婦の対話とパートナーシップを育む『夫婦会議』のツール・サービスの開発提供を行っています。

 

カップルから夫・妻という関係に変化する新婚の時期はもちろん、父・母という「親としての役割」が加わる妊娠・産後・育児期は二人の関係が劇的に変化しがち。特に、産後うつや虐待、DVなどの母子の命に関わる危機や、産後クライシス、セックスレスなどの産後離婚に繋がる危機を未然に防ぐ・乗り越えていくことができるように、妊娠・産後・育児期のご夫婦の対話とパートナーシップを育むことに力を入れています。

 

なぜなら、家庭が社会の最小単位であり、子どもたちが最初に触れる社会そのものだから。

 

わたしたち自身、第一子誕生を機に家庭と仕事の両立を巡る問題に直面。

 

産後うつや産後クライシスを経験し、産後10ヶ月目には離婚の危機に陥る中で、我慢や妥協ではない夫婦の在り方を模索。「対話」を通じて夫婦のパートナーシップを発揮していくことの大切さや、わたしだけでなく“わたしたち”でキャリアを切り拓いていくことの意義を実感しました。

 

ちなみに、2021年11月には第二子が誕生。『夫婦会議®︎』の結果、約4ヶ月間の夫婦同時での産休・育休を取得し、無事に2022年2月より夫婦仲良く会社経営に復帰。小学生の娘と1歳の息子の子育てを協力し合いながら、わたしたち自身『夫婦会議』で夫婦の対話・パートナーシップをブラッシュアップする日々です。

 

子どもは家庭の中だけで育つわけではありませんが、親の私たちが思う以上に夫婦関係をしっかり見ています。

 

結婚して、妊娠して、出産して、育児がはじまって…その時々で道を切り拓いてこられた皆さまが、この先も自信を持って道を紡いでいけるように。ご自身が思い描く未来、そしてご夫婦・ご家族で描く未来を大切にしていけるように。

 

「オンライン両親学級『夫婦会議』のすすめ」にご参加いただく皆様の「より良い夫婦のパートナーシップづくり」「家庭内のより良い子育て環境づくり」に貢献できれば幸いです。お逢いできることを楽しみにしています!

 

Logista株式会社

共同代表/夫婦会議®︎開発研究者

長廣 百合子(妻)・長廣 遥(夫)

 

プロフィールの詳細はコチラから


『夫婦会議』のツール


1)夫婦で産後をデザインする
 「世帯経営ノート」

対象:妊娠・産後・育児期のご夫婦

 

夫婦の土台づくり、妊娠・産後・育児期の新たな夫婦の協力体制づくりにオススメの夫婦会議ツール。
ビジョン、家事、子育て、仕事、お金、住まい、セックス、自由時間、美容・健康、人間関係(祖父母との関係など)、産後にズレが生じがちな10のテーマに的を絞って質問や例題を設定。夫婦間の本音や変化に寄り添い「対話」をサポートします。

 

新婚さんや妊活中のご夫婦など、先々の子育てを見据えた方にもご愛用頂いています。

(2019年「キッズデザイン賞」受賞)

 

→詳細はコチラ


2)夫婦で未来をデザインする
 「夫婦会議ノート」

対象:すべてのご夫婦

世帯経営ノートを1冊終えたご夫婦や、夫婦会議を習慣化したいご夫婦、自由に夫婦会議の議題設定をしたいご夫婦にオススメの夫婦会議ツール。

 

ライフステージを問わず、1冊で「24回」夫婦会議をお楽しみいただけます。夫婦で話し合うことに難しさや苦手意識があるご夫婦にも、前向きに「対話」を進めていただけるよう、「対話のコツ」や「夫婦会議のテーマ・議題例(77個)」を収録しています。 

 

→詳細はコチラ

 



『夫婦会議』のサービス


『夫婦会議』の始め方を学んだり実際に体験する場、個別相談など、目的に応じてご利用いただけるサービスをご用意しています。

  

詳細は各ページでチェックしてみてください!

1)パパ&ママのための「夫婦会議の始め方講座」

2)パパ&ママのための「夫婦会議の体験講座」

3)夫婦会議の実践会

4)夫婦会議の相談サービス
5)オンライン両親学級『夫婦会議』のすすめ

 



【守秘義務について】

 

Logista株式会社では、サービス利用者様の情報及びご相談内容に関する守秘義務を徹底しています。

サービス利用者様の同意無しに、第三者に情報を公開することはありません。

 

ただし、サービス利用者様が、自らや他者に対して危害を加える恐れがある場合や、

命に関わる問題が認められた場合には、例外として適切な専門機関に情報提供を行うことがあります。